介護業界での働き方はさまざまな職種や勤務形態があるため、多様な勤務体制になっており、その多様な勤務体制の中でも自宅に行って、介護のサービスを提供する訪問介護での働き方があります。
訪問介護では他の介護現場とは違い、日勤での勤務が多くなっています。
この記事では、訪問介護で夜勤がある場合とない場合の違いや夜勤がない場合のメリットやデメリットを紹介していきます。
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訪問介護とは?
訪問介護は介護を必要とする利用者が、できる限り自宅で自立した日常生活を過ごせるように支援する仕事です。
訪問介護をする人を「訪問介護員」と呼び、介護を必要とする利用者の自宅に行って、食事や排泄などの身の回りの支援をします。
また必要であれば、料理や掃除なども行います。
事業所によっては、通院の為に乗車や降車などの介助サービスを行っているところもあります。
そのため働く事業所や施設などによっても、仕事がさまざまな内容になっています。
訪介護職以外に、夜勤が無い介護職はいくつかあります。24時間対応が必要な施設介護の介護職は夜勤が必要となりますが、利用者様の自宅に訪問する介護職や、日中のみ営業している介護施設は夜勤が無いこともありあます。
夜勤がある介護職 | 夜勤がない介護職 |
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訪問介護の特徴
訪問介護は、利用者の自宅で介護を行うという特徴があります。
利用者としては、「家族と一緒に住み慣れた自宅で過ごしたい」「自宅で出来るだけ自立した生活を送りたい」という気持ちに寄り添った介護内容になっています。
訪問介護員が介助を行うことで、利用者が自宅で快適に過ごせるように支援します。
訪問介護には介護予防サービスも含まれており、介助を必要としている利用者が要介護状態になることを予防するサービスになっています。
利用者の心身機能などの維持や回復を図ることが目的となっており、利用者の生活の維持や向上を目指している活動です。
訪問介護では、利用者家族の意向にも寄り添って利用者の自立をサポートしています。
そのため、利用者の家族と密接に連携を取ることも訪問介護では重要と言えます。
夜勤なしで働く人の平均月収
介護に従事していて夜勤がない場合には、勤務時間が短縮される場合や、夜勤手当が支払われないということが考えられます。
そのため必然的に夜勤がある場合よりは、年収が少なくなる傾向があります。
役職や事業形態によって大きく異なりますが、一般的に介護士の平均年収は250〜450万円ほどです。
夜勤なしで働く場合には、パートタイムなどでの非正規雇用も多くなっています。
非正規雇用となると時短勤務なども多く、平均年収がおよそ180〜330万円程度と年収は低くなっています。
しかし夜勤の有無や働く時間だけで年収に違いが出るというわけではありません。
資格の有無や経験年数、役職なども考慮されるため夜勤がないから年収が低いとは必ずしも言えません。
夜勤がなくても高水準の給与がもらえる企業はあります。
訪問介護職の平均月収
厚生労働省による「令和4年度介護従事者処遇状況等調査結果」をもとに、訪問介護員の給与を紹介します。
勤務形態 | 平均月給 |
---|---|
介護職全体 | 31.7万円 |
介護老人福祉施設 | 34.8万円 |
介護老人保健施設 | 33.9万円 |
通所介護事業所 | 27.5万円 |
通所リハビリテーション事業所 | 30.4万円 |
訪問介護事業所 | 31.5万円 |
2022年における、常勤の介護職員全体の平均月収は約31.7万円です。
常勤の訪問介護職の平均月収は約31.5万円となっており、介護業界全体と比べると大差が無いことがわかります。
一方で、夜勤がある介護老人福祉施設や介護老人保健施設と比べると、平均月収が低い傾向にあると言えます。
夜勤なしで働く人のメリット
介護業界では夜勤があるという職場が多くなっていますが、訪問介護をする上で夜勤がない場合には、どのようなメリットが挙げられるのでしょうか。
規則正しい生活ができる
訪問介護で働くなかで夜勤がない場合には、日中に仕事をして夜はしっかり寝るという規則正しい生活を送ることができます。
夜勤がある介護職では、夜勤と日勤などのシフトが組まれるため不規則な生活になる場合が多いです。
そのため自己管理が難しいと感じる人も多いため、規則正しい生活ができるのはメリットと言えます。
生活リズムが整う
「日中働いて夜は寝る」という規則正しい生活ができることで、毎日の計画を立てやすくなり、生活リズムが整います。
日中に働いて帰ってからは、家族と過ごす時間を確保でき、好きなことをする時間を取ることもできます。
生活リズムが整うことで、精神面でも安定して過ごすことができます。
仕事が続けやすい
子育て世帯の人が出産や育児の前から介護に従事した場合に、夜勤で継続して勤務する場合は子供を預ける必要があります。
夜遅くまで子供を預ける必要があるため、家族以外で預けるのが難しい状況です。
そのような場合でも夜勤がない訪問介護では、子育てが一段落してから再度の職場復帰などもしやすいと言えます。
このような理由からも仕事が続けやすく、経験者が育児休暇などを取ったとしても復帰することで、人手不足解消や人材の確保にもなるため事業所や施設にとってもメリットになります。
資格取得などスキルアップの時間が取れる
夜勤がない場合には、日中に介護の実務経験を積みながら介護に必要な資格の勉強をする時間を持てるということが挙げられます。
介護の資格には、初任者がまず受ける介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修など講座を受けて資格の取得ができます。
また実務経験を重ねてから取得する介護福祉士の資格もあります。
資格を取得する場合には自宅で勉強する時間も必要になるため、夜勤がない場合は資格取得のためのスキルアップの時間を夜に確保することができます。
仕事をしながら資格の勉強ができ、スキルアップできることは給与の面でもメリットが大きいと言えます。
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夜勤がない訪問介護のデメリット
夜勤がない場合には、メリットがあることも分かりました。
しかし、夜勤がないことによるデメリットも存在します。夜勤がない場合のデメリットには、何があるのでしょうか。
夜勤手当がもらえないので給与が下がる
夜勤がない場合には夜勤手当が貰えないため、その分給与が上がらないということが挙げられます。
給与をあげるためには、介護で働き始めたばかりの初任者であれば、初任者研修などを受けることが必要となります。
初任者研修を受けるために、仕事の休みの日を利用するか休みを取る必要があります。
また、初任者研修を受けることや介護に関する資格を取得すること、経験年数を積むことによって給与を上げることが可能です。
夜勤手当がないからと言って、必ずしも平均よりも給与が下がるとは言えません。
給与も職場によってばらつきがあるため、自身が働きやすく、経験などに対しても認めてもらえるところを探すようにしましょう。
正社員での募集が少ない
介護は、日勤と夜勤がシフト制になっていることが多いです。
そのため、夜勤がない働き方を選択することによって、正社員ではなく非正規雇用の求人募集が多くなっています。
非正規雇用では、正社員と同じような仕事をこなしていても給与が上がりにくいです。
また、初めて介護に従事する初任者の場合には、まずは仕事を覚えることが多いということもあり、試用期間も大体3か月ほどとなっているので、未経験の場合は3ヶ月は給与が上がりにくいでしょう。
しかし、介護の事業所や施設などによっては、人手不足という問題を抱えているため、夜勤に入らなくても正社員で働ける可能性は十分にあります。
まとめ
今回は訪問介護の夜勤がない場合のメリットやデメリットを紹介しました。
夜勤がない場合には年収が低くなる傾向がありますが、夜勤がない場合にも資格を取得することで、給与に反映させることができます。
夜勤が心配な方は、そもそも夜勤が無い介護職に就職するという方法も可能です。
夜勤無しを実現している介護職は、主に日中のみサービスを提供する介護施設や在宅介護サービス(訪問介護)が挙げられます。
夜勤無しの求人探しをするときは、夜勤無しに特化した職場を紹介してくれる会社を選ぶことが、一番近道とも言えます。
例えば、ケアリッツ・アンド・パートナーズでは夜勤無しの正社員として働くことが可能です。
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